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■はじめに 日立に関する情報をいろいろ集めて、好き放題に書いてみました。情報ソースは、2ch、みんなの就職活動日記、Google News、会社図鑑、東洋経済、ダイヤモンド、エコノミスト、WEDGE、その他もろもろでありまして、もしかしたら間違った情報が含まれているかもしれません。各自、自己責任でご使用ください。要するに「間違ってたらごめんなさい許して」ってことです。 ■日立製作所の概要 日立製作所――総合電機首位。連結売上高9兆円、グループ従業員数32万人、グループ社数1200社。「技術上手の商売下手」という皮肉が有名だが、近年は収益力の向上をめざして、「情報通信システム」と「電力産業システム」を二本柱に据えた大がかりなグループ再編を進めている。そのため、日立の顔ともいえる家電部門を本体から切り離したり、成長が見込める自動車機器部門を本体に吸収したりと、事業部単位での組み替えが激しい。併行して、コンシューマ事業統括本部へのマーケティング機能の集約に見られるように、技術偏重から市場志向への組織転換も図っている。IBMのHDD部門や、ユニシアジェックス、トキコを買収するなど、M&Aにも積極的。DRAMではNECと組んでエルピーダメモリを設立、システムLSI等では三菱電機と提携してルネサステクノロジを設立し、業界再編の旗振り役も務めている。 もっと詳しい情報を知りたい場合は、Wikipedia「日立製作所」を。最近の日立に関するニュースがほしいときはGoogle News：日立をご覧あれ。 ■日立製作所の業績
こうして利益率で見ると、日立製作所の主力はやはり「情報通信」と「電力・産業機器」の2事業であることがわかる。また、グループ全体では、有力子会社に支えられた「高機能材料」も重要な収入源。こうした事情をまとめると、「情報・通信システムと、電力・産業システムを核にしながら、周辺領域を有力子会社で固める」という日立の経営姿勢が見える。 なお、デジタル関連の3事業（プラズマ・液晶・HDD）は合計1,000億円以上の赤字を出しているため、社内では「三悪」と呼ばれ、東洋経済誌では「深刻な内部出血」と評されている。この3つを売却するだけで1,000億円以上の利益浮上と、相当な売却益が見込めるため、2chの日立スレッドなどでは「さっさと売り払って撤退すべき」という意見も多い。実際、上の利益表の赤字事業をすべて売却した場合、営業利益は4,140億円となり、中期経営計画「i.e.HITACHIプランII」が掲げていた営業利益4,000億円をすぐに超える。 とはいえ、赤字が黒字に転換した場合も1,000億円以上の利益浮上になるため（仮に今の赤字と同額の黒字になると2,000億円の利益浮上）、庄山社長と古川次期社長はともに3事業を継続する方針。具体的には、プラズマの新工場に850億（＋1000億規模）、液晶のIPSアルファに1100億、HDDでも中国の新工場に500億の追加投資をおこなう。また、2006年度からはコンシューマ事業統括本部にマーケティング機能を集約し、デジタルメディア事業の広告宣伝費を04年比で3倍増、研究開発の予算と人員も増強する。しかし、プラズマでは松下、サムスン、液晶ではシャープ、ソニー・サムスン、HDDでもシーゲイト、ウェスタンデジタルなど競合が多く、3分野とも大規模投資と価格下落が激しいため、先行きはきわめて厳しい。 ■情報通信（SI、情報通信機器）
日立は売上だけを見ると3位だが、利益率が低く、また、ATM、パソコン、ストレージ、HDDなど、システム以外のモノも含んでいるため、SI事業だけ抽出すると表より低くなる（抽出するとどうなるかの詳細は不明）。2chの評価でも、日立は「HDDが足を引っ張る上、官公需向けの依存度が高く、利益率はいまいち」とのこと。 現在、日立の公共システム事業部が、地方自治体に電子自治体システムの納入攻勢をかけるために営業とSIの採用を増やしているらしく、その関係で採用されると地方支社に飛ぶことが多い、という噂もあるが、真偽不明。 ■電力（火力・水力・原子力発電所・送電・変電設備） 日立 ＝ 三菱重工 ＞ 東芝 上記三社が、電力の国内三強といわれる。不等号はおおよそのシェアと市場競争力をあらわす。ただ、それぞれ単独で発電所を建てているわけではなく、製造技術や特許のからみで、いずれも他社と連携せざるを得ない状況にある。具体的な連携は以下のとおり。 1. 日立 ＋ GE 2. 三菱重工 ＋ 三菱電機 ＋ WH 3. 東芝 ＋ 石川島播磨重工 ＋ GE ＋ WH 日立チームでは、日立が炉心・ボイラー・タービン・ジェネレーターなどの主要装置と建築物をほぼすべて製造するが、各種の装置についてGE（ゼネラル・エレクトリック）からの技術供与を受けている。とはいえ、実質的には日立グループ単独で発電所の建設ができるため、海外輸出にも積極的で、アメリカやカナダからフルターンキー受注（契約してから、鍵を回せば発電所が始動する時点まで全て請け負う方式）を取ってしばしばニュースになる。 三菱チームでは、重工が炉心・タービンから建築物までの大部分を製造し、電機が周辺の電機部品を補完する分担になっている。また、重工はWH（ウェスチングハウス）から技術供与を受けながら、併行して共同技術も開発している。加圧水型の新型炉AP1000も、WHと共同で開発した。が、仲の良かったWHが東芝に買収されてしまったせいでAP1000を製造できるのかどうかよくわからない状況になっており、海外展開への活路が閉ざされた、とする意見もある。 東芝チームも、大部分を東芝が製造するが、日立と同じくGEからの技術供与を多く受けており、また、東芝グループ内には大規模建設を請け負える会社がないため、外箱の建築をIHI（石川島播磨重工）に依頼している。なお、これまで、このチームは前二者よりもワンランク下といわれていたが、WH買収で一気にトップに躍り出る可能性もある。しかし冷静に見れば、WHは売上2000億、利益40億程度で、特許はあるが製造設備を持たない（製造は三菱重工が請け負っている）企業なので、これを6400億円で落札した東芝が本当に投資を回収できるのかどうか不安ではある。また、入札で争った三菱重工とGEからどのような扱いをされるかによっても将来性が変わる。とくに三菱重工は、WHとクロスライセンスを結んでおり、実質的にWHの製造部門だったため、東芝が（特許と設計技術しか持たない）WHを活かせるかどうかは三菱重工とどう折り合いをつけるかにかかっている、ような気がする。 世界的な重電（電力・産業機器を総称して重電と呼ぶ）メーカーとしては、GE、WH、シーメンス、アルストム、フラマトム（シーメンスとアリバの合弁会社）、ABB（アセア・ブラウン・ボベリ）、そして三菱重工、日立、東芝などがあるが、このなかで好調といえるのは、GE、シーメンス、フラマトムの3社のみ。ABBは発電事業から撤退し、現在はIT・電子ビジネスに特化している。GEと並ぶ名門企業だったWHも、99年にBNFL（英国原子燃料会社）の傘下にいったん入ったのち、BNFLの経営悪化で放出され、東芝に買収されることになった。アルストムも経営悪化のため、04年にフランス政府が3400億円の支援を決めている。その他、発電事業やタービン事業などでの合併・買収が頻繁におこなわれている。つまり、景気が悪いので、各社が生き残りをかけて業界再編を進めている。今後どうなるかもよくわからない。
■鉄道（電車・新幹線・運行管理システム） 川崎重工 ＞ 日立 ＞ 日本車両 ＞ 東急車輌 ＞ 近畿車輛 世界的に見ると、鉄道車両シェアは、1位ボンバルディア、2位アルストム、3位シーメンス、4位川崎重工、5位日立、という順位。日立の特徴は、車両だけでなく運行管理や変電システムを含めた丸ごとのパッケージで売る点。他の電機メーカーでは、東芝が主に電気部品、三菱が信号機を作っている。なお、売上高なども含めたランキングはこうなっているらしい。
■都市開発（エレベータ・エスカレータ・ビル管理） 三菱電機 ＞ 日立 ＝ 東芝 ＞ オーチス ＞ フジテック エレベータのシェアは三菱が3割で（三菱がやたら強いのは三菱地所と組んでいるからという話もあるが、詳細は不明）、日立と東芝がそれぞれ2割強、残りの2割をオーチスとフジテックが分け合う。エスカレータも同じような感じ。中国では東芝は出遅れている模様。家庭用エレベータでは、松下とオーチスの合弁会社が世界１位で、三菱と日立の合弁が世界２位。 以前、2chで「昇降機なんて日本全国のビルや建物に腐るほどあるのに、総合電機三社で8割のシェアを握っているって凄いと思わんか？ 法律で定期点検が義務付けられてるから、設置したあとも定期的に保守・運用で儲けることができる」という人がいて、確かにそうかも、と思った。ちなみに、日立は現在、エスカレータ・エレベータ頼みの収益構造から脱却するため、指静脈認証やネットワークを絡めたビル管理・セキュリティの分野で販売攻勢をかけている。 おまけでトリビア。日立製のエスカレーターは、左右の端が少しだけ盛り上がっている。なぜかというと、子どもが倒れてスキマに指を挟んでケガをするのを防ぐため。「コストは高くついても安全を優先する」という精神で、こういう設計にしているらしい。 ■自動車機器（エンジン・モーター・走行制御システム） 日立は国内10位前後。日産コンツェルン時代から仲の良い日産自動車と取引が多い。近年は日産系の部品会社ユニシアジェックスとトキコを買収して子会社化するなど、買収合併を盛んに進めている。また、トヨタが日立にエンジンやハイブリッド車のモーターを外注するようになったため、今後の売上高は拡大する見込み。 事業戦略としては、パソコンのマイクロプロセッサでデファクトスタンダードを握ったインテルの「インテル・インサイド」にならって、「ヒタチ・インサイド」をスローガンに掲げている。つまり、日立が自動車部品のほとんど全てを製造することで、自動車を分解すれば必ず日立製品が入っているようにする、そしてデファクトスタンダードを握って利益を確保する、という計画である。実際、タイヤ以外のほとんどの部品をすでに製造できるため、日立が単独で自動車を作る計画も持ち上がったが、トヨタ・日産など自動車各社の反発にあって断念した、という噂も出た。ただし真偽は不明。
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